株の仕組みが分からない人

株とはそもそもなに?

会社にはいくつかの種類がありますが、その殆どは株式会社という形式をとっています。株式会社は会社が株券を発行して、出資者や投資家に買ってもらうことで、その会社の資金調達の手段とするものです。一般的に株券には権利者の氏名が裏書されており、その権利は譲渡することが可能です。ただし多くの場合には額面以上の価格で譲渡されるため手に入れた時よりも高い価格で譲渡することができれば利益を得ることができます。一方で、株は未上場と上場の2種類があります。未上場は証券取引所に上場していないものであり、多くの会社がこれに該当します。上場している会社に関しては一定規模の会社が中心になります。上場するメリットとしては、会社にとっては広く資金を集めることができるという点で、購入する側にとっては安全に株を売買できるということがあります。上場をするためには会計処理を正確に行う必要があり、また証券取引所に上場を認めてもらう必要があります。このため証券会社などのアドバイスを受けて上場手続きを行うことになり、上場までに2、3年は掛かるとされます。そのためある意味では上場している会社はしっかりとしている会社と判断できます。株を取引する場合には、証券会社に証券口座を開くことで取引をすることができます。取引には現物と信用がありますが、いずれにしても元手となるお金が必要になります。取引に必要な金額としてはそれぞれの銘柄で変わってきます。株取引では、価格に対して取引単価を掛けた数字で取引することになります。以前は1000単位が標準的でしたが100単位、50単位、10単位、1単位など銘柄によって変わっています。いずれにしても取引しやすい銘柄では数万円程度で購入することができます。

株価について詳しく知りたい

株価は、それぞれの銘柄を示す価格です。この価格は、証券会社のウェブサイトやファイナンス系のポータルサイトで簡単に知ることができるでしょう。価格の変動メカニズムは、直接的な要因は需要と供給とによるものですから、これは経済学のごく初歩的な部分を理解していればわかることです。例えば、ある企業の株を欲しいという投資家がたくさんいれば買い注文が増えますから、それによって価格は上昇します。これが需要増による価格上昇です。ある企業の株をいらないから売りたいという投資家がいて、大量に売却されると価格は一気に下がります。これが供給増による価格下落です。基本的には需給によって決まりますから、その受給を分析するためのツールとしてテクニカル分析があります。過去の取引を元にして情報を集めれば、需給についてある程度は知ることができるでしょう。この手法がテクニカル分析です。投資家が欲しいと思ったりいらないと思ったりする理由は、長期的な価格の上昇や下落を予想しているからです。長期的にどうなるのかを考えた時には、経済環境や金融情勢、あるいはその企業のビジョンや経営方針などを知らなければなりません。企業の様々な情報や、その企業を取り巻く経済環境、金融環境を見極めることによって分析する方法をファンダメンタルズ分析と呼びます。

価格変動のメカニズムは非常に複雑でわかりにくいものだと言わざるをえないでしょう。それを予想することができるのなら、誰もが株で利益を出せるはずです。ですから、簡単ではないのですが、分析をするのならテクニカルによる要因と、ファンダメンタルズによる要因の2つで考えていくことが必要で、分けて考えればわかりやすくなります。

株をやるなら投資顧問も勉強

株をやるときには、自分自身でいろいろな勉強をすることが必要ですが、投資顧問を利用した方が良いと考える人もいるでしょう。実際、投資顧問を利用している人はたくさんいます。しかし、投資顧問にすべてを委託しておけば何もしなくて良いというものではありません。なぜその投資顧問を選ぶのか明確にしなければなりませんし、投資顧問が優れているかどうかを判断することも必要となります。投資顧問は玉石混交で、有料で高いパフォーマンスを追求するものもあれば、悪質でろくに運用しないものもあります。インデックスと同じくらいのパフォーマンスしか得られないにも関わらず、手数料がひたすら高いというものもあります。このようなものでないかどうかを判断することは必要でしょう。また、投資の戦略などについても把握しておくことは必要です。以前に、ショートストラングル戦略を組んでいる投資顧問が破綻しましたが、その投資顧問がショートストラングルを使っているということを知っても、それがリスクの高いものだと言うことが分からなければ、資金を投じるべきではなかったのです。このようなことまで知っておかなければならないのです。そこまで勉強をするのなら、投資顧問は必要ないと考えるかも知れませんが、それは違います。一般人が株のために費やせる時間は限られています。たとえば、証券取引所の立会時間の間ずっと相場を見ていられる人は、一般人には少ないでしょう。また、情報収集力には大きな違いがあります。このようなことを考えれば、やはりプロにしかできないことと言うものはあり、そのために報酬を支払うことが必要となるのです。ですから、投資顧問を使うときには勉強が必要です。

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